環太平洋連合

環太平洋連合（英:RIMPAC Association Rim of the Pacific）は環太平洋諸国の軍事的同盟である。

「環状同盟」（annular Alliance）とも

本部は太平洋の中心に位置するハワイのオアフ島、国連宇宙軍太平洋基地に併設されている。

加盟国

異星人対策急進派であり現状の国連宇宙軍の支配を否定するEUに対して

現状の体制を維持したい北米連合は太平洋の対岸である東アジア、とりわけ中国との関係強化を進めた。

中国を除く環太平洋諸国とは経済的連携（TPP）が進められていたが、

2010年代から20年代にかけての新冷戦によって米中関係が冷え込み中国との軍事的協力関係は望めなかった。

しかし、長らく同盟関係にあったEUとの関係悪化によって、アメリカと中国は歩み寄りを見せるようになった。

この米中デタントが環太平洋連合を可能とした。

アメリカはロタ軍港の立ち退きによってNATOを解消し、安全保障の主軸を大西洋から太平洋に移動した。

環太平洋連合は域外のAUと協力するなど、ヨーロッパ孤立化政策を推し進め、

当初から仮想敵をEUであるとしたがこの政策は国境を接するロシアも刺激した。

ロシアも環太平洋諸国としてオブザーバーとして会議に参加していたが、

東アジア連合が環太平洋連合に習い環インド洋でRIMDIA構想を進めると

中国とロシアの間で領土問題が起こり、ロシアはEUとの和解を目指していく。

EUとAUの南北同盟の結成により、AUはオブザーバー資格を剥奪される。

世界は大きく二つの陣営に分かれるようになった。

この中でオーストラリア、ニュージーランド（ANZAC）は連合を脱退。

この背景には中国の軍事的脅威があった。

中国の経済的軍事的侵食は東南アジアからさらにオーストラリアに伸びていた。

また共和制に移行するANZACに対してイギリスと対立するEUが支持していたためオーストラリアは徐々に同盟国寄りになっていく。

軍事同盟としての環太平洋連合は第五次中東戦争からシベリア革命までは続いていた。

しかし、シベリア革命に対する各国の思惑の違いが

日本をはじめとした東アジア連合のいくつかの国が連合の脱退を生み脱退組は独自に島嶼連合を結成した。

後に同盟国寄りに傾いていたANZACが島嶼連合と同盟を結び、極東同盟が結成される。

これによって環太平洋連合体制は名実ともに崩壊を迎える。

以降もアメリカをはじめとする北米連合と中国をはじめとする大中華連合は太平洋相互援助条約を結び準同盟国と言える状態であった。

条約は参戦義務などの法的拘束力はなく、北米連合と南北同盟の大西洋戦争では大中華連合は参戦せず

大中華連合と極東同盟の東アジア戦争でも北米連合はネオモンロー主義を掲げて不介入を表明し、互いに連合寄りの中立を維持した。

しかし実際にはベーリングルートを伝って義勇兵（ホワイトタイガーズ）という名の正規軍を送り込み、軍事物資の支援を行っていた。