ムーン・ショック
ムーン・ショックとは月・セレス交換条約に端を発する騒動。
概要
月・セレス交換条約
第三次世界大戦後の2170年に誕生した新政府である地球連合は、まずその施政権の及ぶ国境を確定する必要があった。
ファーストコンタクト以来、バラゴメス帝国と争う月の帰属問題(月紛争)は真っ先に解決すべき問題であった。
セカンドコンタクト以降のバラゴメスを含めた銀河列強との通商条約で
地球より内側の水星、金星は地球政府の施政権が認められていたが、月の領土確定は棚上げされていた。
月独立戦争の時に地球旧政府(国連宇宙軍)とバラゴメス帝国は一時接近していたが、
旧政府が敗れたため、バラゴメスも新政府と早期に関係を築く必要があった。
地球連合は太陽系を代表する唯一の国家として太陽系の支配を目標に掲げていたが、
内太陽系を支配する前にバラゴメスには木星と月、アースデリアには土星と火星の侵略を受けた。
バラゴメスはアースデリアが大気圏の封鎖解除と引き換えに火星自治区を与えたことを例に、
火星、木星間にある小惑星群の施政権を譲渡する代わりに月の全土を統治を提案。
月を明け渡すという事は月紛争の事実上の敗北だとする論調が強く、否定的な意見が多かったものの
火星を睨んだ内太陽系支配の完成と外太陽系進出の足掛かりとして
その要所にあるセレス他小惑星群の地政学的な魅力もあり、
月の非要塞化、地球ー月間の宇宙航路の安定化の確約を得たとしてこれに合意。
2171年ファボス会議にて月・セレス交換条約が結ばれた。
反地球連合組織の決起
しかし、地球からも見える最も近い天体が異星人のものとなったという事実は
人々にとって黒い巨人に匹敵する衝撃であり、セカンドコンタクト以来のパニックを引き起こした。
月在住者たちの地球帰還事業や火星移民が行われ、
続いてターン計画によるコロニー移住者の地球帰還までも進むと各地で反地球連合の運動が広まり、
2174年のバージル・ウェストモーランド将軍の反乱(火星・アフリカ戦争)へと繋がる事になる。